ジャパネット売上2487億円　前期に続き高水準を維持　2022年12月期

　通販大手ジャパネットホールディングス（HD、長崎県佐世保市）の髙田旭人社長は15日、2022年12月期連結決算を明らかにした。売上高は2487億円で、過去最高だった前期の2506億円に続く高い水準を維持した。
　前期は新型コロナウイルスの影響による巣ごもり需要などを追い風に9年連続の増収となった。従来の掃除機や炊飯器など家電の売り上げは、ピークだった前期よりは減少したが、コロナ禍の生産者支援を目的に始めた全国各地の厳選食材を届ける「グルメ定期便」が好調で、契約者数を約18万人までに伸ばした。
　一方、クルーズ船事業の「日本一周クルーズ」は19年から運航中止で、収益が見込めない状況だったが、今年5月から3年半ぶりに再開。さらに新たな旅行商品も開発し、コロナ後のニーズを見据えて事業の強化を図るとしている。
　通販事業と並んで柱に位置付ける「スポーツ・地域創生事業」については、来年秋ごろに「長崎スタジアムシティプロジェクト」を開業予定。バスケットボールの長崎ヴェルカのB1昇格が決定し、髙田社長は「長崎の人が誇り、自信を持つきっかけになる力がスポーツにはある。そういう場所になってほしい」と語った。
　同プロジェクトについては、サッカーのV・ファーレン長崎も含めアリーナ、スタジアムを「満員にできるかが勝負」と強調した。