新型コロナ禍による生活の変化で医療・介護施設の70％が認知症の人の状態に「影響が生じた」と認識していることが15日までに、広島大と日本老年医学会の全国調査で分かった。施設の感染対策による面会制限や外出自粛などが、認知機能の低下といった悪影響を与えたとみられる。
広島大の石井伸弥寄付講座教授は「状況を改善するには、中断していたリハビリを進めることや、面会制限などを徐々に緩和することが必要だ」と指摘。ただクラスターを防ぐために一定の対策も必要といい「病院や施設ではどの程度の対策を行うか、難しいかじ取りが迫られる」としている。
調査は流行「第8波」の最中だった1～2月に実施。995施設から回答を得た。今回が3回目の調査。
生活の変化で生じた具体的な悪影響は「認知機能の低下」が最多で重度認知症の人の78％だった。「身体活動量の低下」、「基本的日常生活動作の低下」も目立った。
影響が生じたと回答した施設は2020年の1回目は39％、21年の2回目は53％と回を重ねるごとに増加した。
