夏風邪の一種で乳幼児を中心に流行するヘルパンギーナについて、県は5日、県全体の患者報告数が1定点医療機関当たり7.57人となり、警報発令基準（6人）を超えたと発表した。県によると、今年の累積報告数は2019年以降の同期比で最多となっている。
県内28の小児科定点医療機関からの報告を基に、6月26日～7月2日の1週間の発生動向をまとめた。1定点当たりの患者報告数は保健所別で置賜17.6人、庄内8.43人、最上8人、山形市5.33人、村山1.29人となっている。前週に警報基準を超えていた置賜と庄内で増加が続いているほか、最上も基準値を超える患者数が確認された。
県内の今年の累積患者報告数は7月2日までで418人。19～22年の同期は38人、14人、72人、40人と推移しており、感染の広がりが顕著となっている。県が警報を発令するのは22年8月以来。
ヘルパンギーナは5歳以下がかかりやすく、発熱や口の中に水ぶくれのような発疹ができるなどの症状がある。県内では例年、6月ごろから増加し、7～8月にかけてピークを迎える。飛沫（ひまつ）や接触により感染するため、県は手洗いの徹底やタオルの共用回避などの対策を呼びかけている。
