災害時の適切な行動を考える防災教育が12日、長崎県長崎市矢上町の市立東長崎中であり、1年生222人がグループに分かれて大雨時の最善な避難方法などを議論した。
東長崎地区は1982年の長崎大水害で、地元の八郎川が氾濫するなどして甚大な被害が出た。防災教育は当時の記憶を風化させまいと、2019年に始まった「八郎川慰霊の灯（ともしび）プロジェクト」の一環。同校開催は3回目で、防災士で同プロジェクトの木村武夫代表らが講師を務めた。
生徒たちは4～6人のグループに分かれ、家族構成や住宅の場所、種類などをくじで設定。大型台風接近に伴う大雨被害を想定し、注意報から特別警報、土砂災害警戒情報へと刻一刻と状況が悪化する中、ハザードマップを見詰めながら取るべき行動を話し合った。「歩行困難なおばあちゃんがいるから警報が出る前に避難しないと」「どっちの避難場所が安全？」。自分や家族の命を守るために最善な方法を考え、模造紙にまとめて発表した。
木村代表は「自分の命は自分しか守れない。災害に『まさか』はなく、いつかは『自分ごと』。災害時には適切な判断で行動してほしい」と生徒たちに呼びかけた。
ハザードマップを初めて見たという山田優芽さん（12）は「確認するべきことが多く、思ったより難しく感じた。帰ったら家族で話し合いたい」と話した。
