「長崎大水害に学ぶ水防災講習会」が16日、長崎県庁であり、市民らが災害から自分自身や家族の命を守るため、「自助」の意識を高める必要性を再確認した。
長崎大大学教育イノベーションセンター長の夛田彰秀教授が41年前の長崎大水害の被害状況を説明。近年は雨の降り方が激しく、雨量が多いケースも増えている中、「（当時の）怖さや悲惨さ、緊迫感をいかに伝えていくべきかが課題」と危機感の薄れを懸念した。
熊本県のNPO法人白川流域リバーネットワークの金子好雄代表理事は、自助力を向上させるために「まずは災害に遭うかもしれないと意識を持つこと。『想定外』は言い訳」と指摘。事前に避難に必要な装備を準備し、居住地周辺の災害リスクや気象情報を収集した上で、「もしもの時を想像し、総合的な判断で的確に逃げることが大事」と述べた。
講習会は県内の河川の清掃活動などを行う約20の市民団体でつくる「長崎よか川交流会」主催。約30人が参加した。
