大船渡青年会議所（新沼大理事長）など大船渡市内の3団体は、記録的な大雨被害に遭った秋田県での支援を続けている。「マンパワー不足」にあえぐ現地を支えるため、物資供給やボランティアセンターの運営に協力。東日本大震災の経験を生かし、被災地のニーズに応じた活動を展開している。
同会議所、市社会福祉協議会（刈谷忠会長）、NPO法人おおふなと市民活動センター（木下雄太理事長）が展開。3者で結んだ災害時の協力協定に基づき、秋田県で水害が起きた直後の7月に緊急ミーティングを開き、支援に乗り出すことを決めた。
同会議所が実働を担い、まずは中野圭顧問（37）が同月20日に五城目町入り。現地の社会福祉協議会内に開設されたボランティアセンターでは、職員が福祉関係の通常業務との兼務で働き、「マンパワー不足が顕著だ」と実感した。
