自然災害によるけがや熱中症など、日本で気候変動が健康に影響を与えていると実感している医師は78.1％に上るとの調査結果を、民間シンクタンクの日本医療政策機構（東京）が9日までに発表した。今後10年間で影響度は高まるとの認識も示された。
調査は、11月下旬にオンラインで実施。20～90代の医師1100人の回答を集計した。
日本での気候変動の健康影響について「とても感じる」は19.0％で、「感じる」の59.1％と合わせ計78.1％。「あまり感じない」は18.7％、「全く感じない」は3.2％だった。
具体的には、洪水や台風など「異常気象による外傷」が79.1％で最多だった。
