【ピックアップ調査資料】第47回 勤労者短観調査(連合総研)

「ストレス増加」は4割

首都圏と関西圏に居住する20~64歳の民間企業に雇用されている2000人(男性1056人、女性944人)を対象に、今年4月現在の状況を調査した。

1年前と比べて、業務の繁忙によるストレスが「かなり増えた」または「やや増えた」と回答した割合の合計は37.4%だった。年代別でみると、男女ともに20歳代の割合が最も高く、男性43.9%、女性40.0%となっている。就業形態別では正社員が40.3%で、非正社員(31.2%)よりも9.1ポイント高い。

業種別では、金融・保険業・不動産業が48.3%で最も高かった。次いで、建設業42.1%、運輸・情報通信業39.8%と続いている。

実労働時間が増えると、ストレスが増加する傾向がみられた。実労働時間が増えたと回答した497人のうち、ストレスが増加した者の割合は77.3%で、約8割に上っている。

第47回勤労者短観 調査結果

© 株式会社労働新聞社