[３日 ロイター] - ゴールドマン・サックスは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」が協調減産延長を決定した２日の閣僚級会合について、弱気材料だとの見方を示した。
一部の国がすでに自主減産の段階的縮小を示唆しており、北海ブレントの１バレル＝７５─９０ドルのレンジに下振れリスクがあると予想している。
ＯＰＥＣプラスは今回、協調減産を２０２５年末まで、自主減産を今年９月末まで、それぞれ延長することで合意した。自主減産は１０月から来年９月にかけて段階的に縮小する。
ゴールドマンは「追加減産の解除に向けた驚くほど詳細なデフォルトプランであり、市場がＯＰＥＣの強気予想より弱い場合、減産を維持することが難しくなる」と述べた。
ＯＰＥＣは５月、２４年の世界石油需要が前年比で日量２２５万バレル、２５年は日量１８５万バレルそれぞれ増えるとする従来見通しを据え置いた。
ゴールドマンはＯＰＥＣの需要予測が「非常に強気」であり、同社の予測である日量１５０万バレルを大幅に上回っていると指摘。軽油需要の低迷を理由に緩やかな下振れリスクを予測した。
北海ブレント先物は０４５３ＧＭＴ（日本時間午後１時５３分）現在、０．１０ドル（０．１２％）安の８１．０１ドルで取引されている。一時８０．５５ドルまで下落した。
