［ローザンヌ（スイス） １４日 ロイター］ - 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は１４日、選手や関係者に対するＳＮＳ上での誹謗（ひぼう）中傷を阻止するために、ＡＩを活用すると発表した。
パリ五輪は来月２６日に開幕し、３２競技に各国から１万５００人以上の選手が参加する。今大会は２０２２年に始まったロシアによるウクライナ侵攻、イスラエルとイスラム組織ハマスによる戦闘が行われる中での開催となる。
バッハ会長は記者会見で、「ＩＯＣはさまざまな分野でＡＩを活用する。大会期間中、５億件ものＳＮＳへの投稿が予想されるため、ひとつは安全保護の分野だ」とコメント。
そして、同会長は「サイバー虐待からアスリートを守るため、プロアクティブなＡＩセーフガードツールを導入する。このＡＩツールは、１万５０００人の選手と関係者を対象とした広範な監視を行うことができ、アスリートを保護するため、悪質な投稿が自動的に消去される」と説明した。
