今年に入って問題だらけの東京五輪。大会組織委員会の森喜朗前会長（８３）による女性蔑視発言は国内外に影響を与えたが、その直後に勃発した組織委ＶＳ週刊文春の〝全面戦争〟も記憶に新しい。
事の発端は３月中旬、開閉会式の演出を統括するクリエーティブディレクター佐々木宏氏（６６）による侮辱行為を暴いた「文春砲」だった。１７日の文春オンラインで昨年３月に佐々木氏が演出チームのグループライン内でタレント渡辺直美（３３）に対して「ブヒー ブヒー」「オリンピッグ＝渡辺直美さん」などと容姿を侮辱していたことを画像付きでスクープ。女性を〝ブタ〟に例えた卑劣な行為は海外メディアまで報じる大騒動に発展し、同日中に佐々木氏は謝罪文を公表し、辞任を表明。一件落着かと思われたが、事態は予想外の展開に移る。
４月１日発売の週刊文春は続報として東京五輪の開閉会式制作チームのメンバー、ＭＩＫＩＫＯ氏が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）にプレゼンした２８０頁に及ぶ内部資料（昨年４月６日付）を公開。これで組織委がブチ切れた。「極めて遺憾」と怒りをあらわにして「この内部資料の一部の画像を本件記事に掲載して販売すること及びオンラインに掲載することは、著作権を侵害するものです。同社に対しては、当該の掲載誌の回収、オンライン記事の全面削除、及び、資料を直ちに廃棄し、今後その内容を一切公表しないことを求めています」と抗議文を公表したのだった。
だが、相手の文春も一歩も引かない。編集部は「侮辱演出家や政治家の〝口利き〟など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります」として、組織委が主張する「著作権法違反や業務妨害」には当たらないと反論。さらに雑誌の発売中止や回収を求める組織委の姿勢を「税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています」と徹底抗戦したのだ。
あれから約１か月が経過。両者に問い合わせると…。週刊文春編集部は「今後もオリンピックが適切に運営されているのか、取材、検証、報道を続けてまいります」とし、公式ページに記載された「東京オリンピックは、誰のためにあるのか。組織委員会や電通、政治家など利益を得る一部の人々のために、オリンピックがあるのではないか」と主張に変化ナシ。
一方、組織委も「文春から回答が送付されてきた。我々が抗議し善処を求めた点については全く応じられておらず、極めて遺憾である。文春に対する対応は、内部調査の結果も踏まえ、検討していきたい」と穏やかではない。この手の回答文が丁寧調でなく、断定調というのも異例中の異例だ。
本番まで３か月を切ったが、一触即発ムードは漂ったままだ。
