海外からも反発必至だ。東京五輪・パラリンピック参加選手に対する加藤勝信官房長官の「参加資格剥奪発言」が、大物プロ選手不参加の動きを加速させそうだ。
１４日の衆院内閣委員会で、加藤官房長官は選手らへの行動管理について「ルールに反した場合、大会参加資格を剥奪するなど厳しい措置を講じることで、アスリートや日本国民の皆さんをお守りする」と発言。ＳＮＳ上では「そんな権利があるのか」「だったら五輪をやめろ」と批判が殺到した。
〝そこまでするなら参加しなくてもいいか〟と敏感に反応しそうなのがスタープロ選手だ。すでに男子ゴルフのダスティン・ジョンソン（３６＝米国）は不参加を表明。テニスのセリーナ・ウィリアムズ（３９＝米国）らも、厳しいコロナルールに迷い、参加は不透明だ。参加希望の男子ゴルフで世界３位のジョン・ラーム（２６＝スペイン）も「家族の滞在はだめ、ほかの会場にいくこともできない。非常に多くの制限がある」とポツリ。ラームが聞かされているルールでは、コース近くのホテル滞在が試合前日まで許されないため、練習ラウンドは選手村から車で１、２時間の移動を強いられるという。トッププロにはまるで〝修行〟。参加資格剥奪という強い強制力が加われば、なおさら息苦しいだろう。
奇しくも中国の新浪体育は１３日、「東京五輪は大物プロ選手がいない」とのコラムを掲載。「米国バスケットボール代表が高級ホテル滞在を望み、それを組織委員会が認めたら、検疫ルール違反と反発は必至。厳格なバブル隔離を彼らが望むだろうか」「厳しいルールの元で開催される東京五輪はプロ選手とっては魅力がない」と記している。
開催したはいいが、目玉選手がいない、という事態が起こる可能性は確かにありそうだ。
