米国とカナダの世論も東京五輪の開催中止を求める声が高まっている。
カナダ研究協会（ＡＣＳ）が最新の世論調査を発表し、新型コロナ禍の深刻化を受けて東京五輪の安全性に疑問を持つ声が急速高まっている現状が明らかになった。
調査は５月７日から９日にかけて、カナダ人１５２９と米国人１００３人を対象に実施された。カナダ選手団が東京五輪に参加した場合に安全だと思うかどうかの質問に対しては、４６％が「いいえ」と答え、「はい」の３５％を大きく上回った。両国でも東京五輪の開催強行を疑問視する声が高まっていることが浮き彫りになった。
また、カナダ選手団が健康リスクのため東京五輪への参加を辞退すべきかとの設問には、４２％がボイコットを支持。大会参加派は３９％と拮抗しているが、こちらも五輪への否定的な見解が上回った。
カナダメディア「ボーファントゥデー」は、マーケティング調査会社の同国最大手「レジェ」のクリスチャン・バーク副社長の見解を掲載。「カナダ人は本来、夏季も冬季も五輪が大好きなものだが、アスリートにとって安全な大会であると確信していないようだ」と指摘した。通常、米国やカナダは五輪を好む国民が多く開催を否定する意見はほどんどないが、新型コロナ禍の深刻化を受けて異例ともいえる反対意見の高まりが明らかになったのだ。
五輪大国の世論も開催強行に〝ＮＯ〟を突きつけた東京五輪。中止に向けて外堀は確実に埋まりつつある。
