海外のスポーツマーケティングの専門家が、新型コロナ禍により中止への機運が高まる東京五輪のスポンサーの現状について「世間の反発とリスクを見ている」と指摘した。
東京五輪を巡るスポンサーの現状について、インド紙「ファーストポスト」は「ウイルスへの懸念に対する世論の反対と観客の入場禁止の可能性により、日本のスポンサーにとって頭痛の種となっている。約６０の日本企業がこのイベントに過去最高の３３億ドル（約３６３０億円）を投じたが、パンデミックのため１年延期された」と説明。そのうえで、専門家の見解を報じた。
カナダのゲルフ大学スポーツビジネスリーダーシップ国際研究所のノーム・オライリー所長は日本のスポンサー企業について「非常に厳しい状況にある。スポンサーが求め、必要としているのはファンによる五輪への高い関心だ」と現状では開催反対の声が圧倒的に多いため、広告効果に疑問符が付くと指摘する。
また、スポーツブランディングの専門家でコンサルティング会社「ブランニュービュー」のジョン・デービス社長は日本のスポンサーが「世間の反発とリスクを見ている可能性がある」と世論の反発を恐れて思うようにプロモーションができていないと分析。「スポンサーは依然として、感動的なスポーツのストーリーを伝える方法を見つけ出そうとしているのではないか」と新型コロナ禍でのスポーツにおける宣伝方法を模索しているとした。
中止を求める声が日に日に高まる中で、スポンサー企業も苦しい立場を強いられているようだ。
