国際世論調査機関であるイプソス（Ipsos）にアンケート調査によると、東京オリンピックの正常開催を望まない国（ワースト1位）は韓国であることが分かった。ちなみにワースト2位は開催国の日本国民であることが明らかになっている。
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イプソスが全世界28カ国大人1万9,510人を対象に、5月21日から6月4日までに調査した結果によると、東京オリンピックの正常開催に賛成する人は全体の43％だった。
28カ国のうち賛成の割合が最も低い国は韓国で、賛成意見は14％に留まった。
驚くことに、韓国の次に賛成割合が低い国は、開催当時国の日本だった。賛成意見は22％に過ぎなかった。
最も高い支持率を記録した国は、トルコの71％であり、サウジアラビアが66％で続いた。
東京オリンピックへの関心も低い。「関心がある」あるいは「非常に関心がある」と回答した割合は、ベルギーの28％が最も低く、韓国は30％で続いた。日本も32％にとどまった。
今回の世論調査は、欧州11カ国、アメリカの8カ国、アジア7カ国、南アフリカ共和国、オーストラリアを対象に行われた。
競技別の関心度では、サッカーの30%が最も高く、陸上（27%）、水泳（22%）、体操（21%）が続いた。
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