【2021.12.08配信】厚生労働省は12月8日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開いた。その中でフォーミュラリが取り上げられた。事務局は「令和２年度 厚生労働科学特別研究事業『病院フォーミュラリーの策定に係る標準的手法開発および地域医療への影響の調査研究』」の結果などを示し、「病院内における医学的妥当性や経済性の視点も踏まえた処方の取組について、どのように考えるか」と論点を示した。こうした論点に対し、日本医師会は「評価には適さない」、日本薬剤師会は「時期尚早」との意見をそれぞれ示した。
日本医師会常任理事の城守国斗氏はフォーミュラリに関して、「医療機関、法人経営の観点から活用されることは理解している」とする一方、「リストの作成について医薬品関連企業が指導するなど恣意的な内容になる危険性もあり、その定義もはっきりしない。策定の方法やプロセスも明確になっておらず報酬で評価し強引に誘導させていくことは適さないと考えている」とした。
「医薬品の選定はあくまで治療方針として学会等が示している医薬品を中心に医療機関が一定程度の自由度をもって導入を検討するもの」と述べた。
日本薬剤師会の有澤賢二氏は、「フォーミュラリをつくっていない病院が一定数いることや、作成したくても時間や人手が足りないという医療機関が一定いる。院内フォーミュラリの報酬上の評価については時期尚早と考える」とした。一方で、「医学的妥当性は充分に担保されているのか、実際にどれくらい経済的な有用性が示されるのか、フォーミュラリについて引き続き調査していく必要があると考える」と述べた。
