【2022.01.04配信】日本保険薬局協会の首藤正一会長は、「年頭所感」をメディア各社に公表した。2021年に開催した日本薬局学会学術総会については、リアル開催がかなわなかったものの、6900人が参加し成功裏に終わったことを報告。始まっている認定薬局制度に触れ、「地域包括ケアシステムの一員としての存在感を増すためにも一層の取得拡大と連携強化に努めてまいります」としている。調剤後の服薬フォローやオンライン服薬指導などを充実していく必要性も言及した。
日本保険薬局協会・首藤正一会長の年頭所感は以下の通り。
2022年の新春を迎えるにあたり、一般社団法人日本保険薬局協会を代表して新年のご挨拶を申し上げます。
昨年を振り返りますと、新型コロナウイルスの変異株が猛威を振るう中、「東京オリンピック・パラリンピック」も1年遅れで開催されました。無観客での大会でしたが、日本人選手のメダルラッシュには心を踊らされました。メジャーリーグでは大谷翔平選手が大活躍し、プロゴルフでは松山英樹選手がマスターズチャンピオンとなるなど、アスリートに元気をもらった一年となりました。一昨年、中止となりました日本薬局学会学術総会も、今回こそはリアルでの開催を計画しておりましたが、それは叶いませんでした。しかしながら、完全オンラインという形態での開催は実現し、厚生労働省をはじめとしました各界の皆様のご協力のおかげで、６９００名もの方に参加頂き、新しい取り組みを無事成功させることができました。通常は薬局の現場で働いている方々も、画面を通して広く知識や技術を分かち合うことが出来たのではないでしょうか。この場をお借りして、皆様に御礼を申し上げます。
さて、当業界におきましては改正薬機法の施行により、薬局を機能別に分類する「地域連携薬局」と「専門医療機関連携薬局」の認定が始まりました。日本保険薬局協会の会員薬局は、これらの要件に積極的に取り組むことで多くの認定を受けております。地域包括ケアシステムの一員として、その存在感を増すためにも一層の取得拡大と連携強化に努めてまいります。利用者目線では、調剤後の服薬フォローやオンライン服薬指導などを充実させることで、薬局が便利で信頼のおける医療提供施設としての地位を確立させなければなりませんし、コロナ禍においては、パンデミックにおける薬局、そして薬剤師の役割も見直されてきました。また、昨年から続いています後発医薬品の供給不足に対しましては、他団体との連携を図りながら情報の収集と提供に努めて、少しでも国民の不安を解消できるように取り組んでまいります。
人々の医療への期待は不変であり、コロナ禍でその重要性やニーズがあらためて注目を集めています。医薬品業界が果たしてきた社会的・経済的な意義も改めて再認識し、人々が安心して暮らすことのできる持続可能な社会の実現に向けて一丸となって努力を続けてまいります。
本年も皆様の変わらぬご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。
