読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。
今回の相談者は、パートナーと同居中の40歳会社員の男性。現在は、現金で約260万円、株や投資信託などで約600万円の資産があり、毎月約10万円を投資信託と個人年金に積み立てているといいます。老後資金作りの方針に自信がないと言いますが、現状で問題ないでしょうか？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後資金調達に向けて、今保有している資産を運用していますが、現状の方針でよいのか自信がありません。
40歳会社員、同性のパートナーと同居中です。
私の収入は、額面で月額42万円とボーナスが年1か月分。老後資金の準備として、毎月個人年金に2万1,000円、投資信託に8万円を積み立てています。パートナーは副業もしており、本業と合わせて月額50万円程度です。
現在の私の資産は、現金預金は260万円と、株・投資信託などが600万円強。ねんきんネットの試算によると、私の公的年金は月額14万3,000円程度。企業型確定拠出年金は月額8,000円で、退職金はありません。
このままの方針で老後は問題ないでしょうか？
【相談者プロフィール】
・男性、40歳、会社員 ・パートナー：会社員+副業
・住居の形態：賃貸（東京都）
・毎月の世帯の手取り金額：32万円（私のみ）
・年間の世帯の手取りボーナス額：25万円
・毎月の世帯の支出の目安：22万円
【毎月の支出の内訳】（私のみ）
・住居費：7万7,000円
・食費：5万2,000円
・水道光熱費：5,000円
・保険料：0円
・通信費：5,000円
・お小遣い：5万5,000円（衣服美容2万円、交際費2万5,000円、趣味娯楽1万円）
・その他：2万6,000円（健康医療1万1,000円、交通費1万円、日用品5,000円）
【資産状況】
・毎月の貯蓄額：個人年金2万1,000円、投資信託8万円
・ボーナスからの年間貯蓄額：0円
・現在の貯金総額（投資分は含まない）：260万円
・現在の投資総額：株70万円、投資信託100万円、個人年金194万円（解約返戻金）、終身保険190万円（解約返戻金）、企業型DC44万円（評価額）、RS15万円（評価額）
・保険料：0円
伊藤：ファイナンシャルプランナーの伊藤亮太です。回答させていただきます。
まず、老後資金について、おひとりで考えているのか、パートナーと一緒に生活をすることを前提に考えているのかで話は変わってきます。お二人の月収から見て、大きな支出さえなければ、老後資金は構築できるでしょう。
ここでは、相談者のプロフィールのみで検討していきますので、もしパートナーと一緒に検討したい場合はお二人の資産状況を確認し、問題ないかどうか検証してください。
60歳時点ではおよそ3000万円以上貯められている
それでは、相談者のプロフィールをもとに検証していきます。相談者の状況を確認すると、毎月の手取り金額が32万円、毎月の支出目安が22万円とあります。ということは、毎月の貯蓄は10万円程度であると思われます。うち、個人年金に２万1,000円、投資信託に8万円を費やしているとわかります。単純な貯蓄はなく、年金と投資信託にまわしていると思われます。
仮にまったく増えない（利回り0％）という保守的な状況で考えてみましょう。年間120万円の資産増加となり、60歳まで継続できるとすると2,400万円これから貯めることができます。いまある貯金が260万円、投資総額が613万円ですから、まったく増えないとしても3,273万円が60歳前後の段階であると考えることができます。もちろん、年1～3％でも継続して増えるのであれば、さらに資産は増加することになります。
この他、65歳や70歳まで継続して働くのであれば、さらに貯蓄などを増やすこともできると思われます。こうして考えてみるとお分かりのように、老後資金2,000万円問題など関係なく、老後資金を貯めることができるだろうということがわかります。
90歳まで生きるとしても老後資金は足りる計算
また、ねんきんネットの試算からみてもわかるように、月14万3,000円＋月8,000円の合計15万1,000円の年金が受け取れることがわかります。仮にこの金額を受け取れるとし、毎月の支出が現在の22万円で変わらないとすると、おおよそ月々7万円不足します。男性の平均寿命が81.64歳（2020年）であり、少し長めに見積もって90歳まで生きたとすると、65歳から25年間で年84万円×25年＝2,100万円不足すると試算できます。しかしながら、相談者の場合、60歳前後で3,273万円あるならば、この不足額は解消でき、問題ないことがわかります。
少しずつ投資信託から預貯金へシフトすると安定する
なお、上記は運用する資産がまったく増えないのを前提としています。増えればさらに余裕が出ることになります。とはいえ、個人年金は確定年金であればすでにいくらもらえるか確定していますし、インフレに対応できない可能性もあります。株式や投資信託は、インフレヘッジできる資産となるため、その点は不安視する必要はないでしょう。ただし、今のバランスですと、かなり運用に偏っている状況であることから、いずれバランスを変更していくほうがよいでしょう。まだまだ老後まで時間がありますし、今のままでも問題はありませんが、歳を重ねていくごとに、少しずつ投資信託への毎月の投資金額を減らし、預貯金を増やしていくと安定していくはずです。
パートナーと将来のことについて話し合って
あとは、パートナーとどのように生活していくかですね。お二人で決めることですから、こちらからどうこう言うつもりはありませんが、現状の生活を維持するか、お二人の資産を合算して余裕があるのであれば多少旅行や娯楽などに多めに使うことがあってもよいかもしれませんね。少なくともいまの生活を維持していくのであれば、不安視する必要はないと考えます。
なお、健康であれば必要ないかもしれませんが、終身保険や個人年金には加入されているものの、医療保険やがん保険などに加入されていない点は気になりました。資産もあるし、治療代も何とかなるという発想であれば構いませんが、もし不安であれば今後何が起きても問題ないように病気やケガに備える保険の加入を検討されるとよいかもしれません。
