長崎大副学長で同大学病院感染制御教育センター長の泉川公一教授は21日、新型コロナウイルス感染症の急拡大で県内の医療体制が急激に逼迫（ひっぱく）し始めているとして強い危機感を示した。緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の適用などについて、「個人の意見」と前置きした上で「宣言などが出ると今までの経験上、感染者は減った」と語り行動制限の必要性に言及した。
長崎市文教町の長崎大で河野茂学長と会見した。泉川副学長は「今用意できている病床数で計算すると使用率は40％を超えている」と説明。7月に入って1週間ごとに約10ポイントずつ増えており「今までに経験したことのないような増え方。医療者として（医療体制を維持し）重症化しやすい高齢者を守らなければならない」と訴えた。
夏休みに入り、日ごろ会わない人と接する機会が増える点については「特に高齢者は入院する率が高い。会うとしても食事はやめておくとか、事前に検査で陰性を確認するとか対策をしてほしい」と求めた。
また河野学長は医療体制維持の一つの方策として、これまで以上に検査や診療で開業医の協力が必要との考えを示した。現在流行しているオミクロン株について「重症化率はインフルエンザと変わらない。インフルエンザを診ない先生はいない」と話した。
