県教委は2024年度の県立高入学生から、授業で使うパソコンやタブレットなどの端末を原則として家庭で準備するよう求める。現在は持参が3割程度で残りは貸与しているが、貸与型はアプリケーションの追加が制限される。今や端末は授業に欠かせない「文房具」の位置づけで、個人所有を主体として、時代に対応した学びを進める。
県教委はこれまでに県立高の全生徒の7割に当たる約1万6千台の端末を整備。生徒が持参する物と合わせて「1人1台端末」の環境を整えた。
端末は意見を入力し即時にクラスメートと共有したり、個人の学習進度に合わせた課題の配信、自身の英語の発音を録音して提出するなど日常的な学びの必需品となっている。
