ジャパネット売上2621億円　過去最高、主力の通販好調　2023年12月期

　通販大手ジャパネットホールディングス（HD、佐世保市）の髙田旭人社長は31日、2023年12月期連結決算を明らかにした。売上高は前期比5％増の2621億円で、過去最高となった。髙田社長は「各事業で着々とやっていることが積み上がった」とし、今年10月の長崎スタジアムシティの開業を見据え「2025年がかなり大きな勝負」との見解を示した。
　主力の通販事業が好調に推移。エアコンや掃除機などの家電に加え、コロナ禍の生産者支援を目的に始めた「グルメ定期便」などが堅調だった。コロナ禍で運航を中止していたクルーズ船事業「日本一周のジャパネットクルーズ」は昨年5月から再開。13回運航し、コロナ禍後のニーズで売れ行きが伸びた。
　佐世保港にも寄港し、経済浮揚に貢献。「寄港地については総合的に判断している。自治体からの誘致もあり、佐世保に寄港したお客さま、佐世保の方に喜んでもらってうれしい」と語った。
　通販事業と並んで柱に位置付ける「スポーツ・地域創生事業」については、サッカーのV・ファーレン長崎、バスケットボールの長崎ヴェルカが新たなスタジアム、アリーナで収益を黒字化できるかがポイントという。また、今年4月に映画専門チャンネル「スター・チャンネル」の株式を取得。さらなる放送事業の充実を図る。
　24年12月期連結決算は23年を上回る売上高を想定。今後3年間の通販事業以外の収益が重要とし「これまで通販に支えられていた事業が、自立して単体で経営を成り立たせるかが勝負となる」と展望する。