大雨に伴う大規模災害発生を想定し、長崎市と市社会福祉協議会は22日、市東公民館（同市矢上町）で災害ボランティアセンター設置運営訓練を実施した。参加者は同センタースタッフとしての動きを体験し、反省点や改善点を共有した。
2007年度から実施。能登半島地震など近年の大規模災害を受け、平時からさまざまな場面に対応できる知識や技能を身に付けようと、社協職員やライオンズクラブ国際協会、長崎青年会議所などの約90人が参加した。
東長崎地区を中心に床上、床下浸水や住宅への土砂流入などが発生し、家屋内の片付けなどの要請が市民から相次いだとして、市が地域防災計画に基づいて同センター設置を決定したと想定。参加者は、ボランティアの「受け付け班」や被災者のニーズとボランティアを組み合わせる「マッチング班」、必要な資機材の調達、貸し出しを担う「資機材班」などに分かれ、マニュアルを確認しながら業務に当たった。
市社協の大久保一哉事務局長は「長崎大水害では東長崎地区もかなり大きな被害を受けた。いざという場合に備える意味でも、災害時をより具体的に想定して動きを把握しておくことが重要」と話した。
