米GMのCEO、韓国LGとの関係維持強調 リコール対象はボルトEV限定

米国の自動車会社であるゼネラル・モーターズ(GM)のメアリー・バーラ最高経営責任者(CEO)が「シボレー・ボルトEV」のリコール事態にもかかわらず、バッテリー納品社であるLGエナジーソリューションへの信頼を示した。

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26日(現地時間)、ブルームバーグ通信によると、メアリーCEOはこの日、ブルームバーグTVとのインタビューで、「価値あるパートナー(valued partner)であるLGとのジョイントベンチャー(合弁会社)を通じて、私たちと彼らの専門知識を組み合わせることができるだろう」と、「このように私は、私たちの「アルティウムプラットフォーム」の多くの信頼を持っている」と述べた。

両社は合弁会社「アルティウムセルズ」(Ultium Cells)を設立し、米国オハイオ州とテネシー州に2つのバッテリー工場を建設している状態だ。

GMは、火災懸念を理由にLGエナジーソリューションのバッテリーが搭載された2017~2019年生産分ボルトEV6万9千台を先月リコールすることにしたのに続き、今月20日に同じ車種7万3千台(2019~2022年型)の追加リコールも発表した。

ブルームバーグ通信は、ボルトEVのリコール費用が18億ドル(約1970億円)に達すると推算した。

メアリーCEOは、欠陥はボルトのみに限定されたものであり、LGと共に開発し、今年末に発売予定のハマーピックアップトラックやキャデラックリリックSUV(スポーツ・ユーティリティ・チャリャ)などアルティウムバッテリープラットフォームの電気自動車には影響がないことを強調した。

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