富裕層の年収はいくら？FIRE達成に必要なのは「年収の多さ」ではないといえる理由

給料も上がらず、商品の値上げラッシュばかり続き、なかなか資産が増えない……と悩んでいる方もいるでしょう。

そこで、「資産運用をしよう！」という言葉をTikTokで世界一広めたとしてギネス認定された「ライオン兄さん」こと山口貴大氏（@okane_315）の著書『年収300万円FIRE 貯金ゼロから7年でセミリタイアする「お金の増やし方」』（KADOKAWA）より、一部を抜粋・編集して富裕層がなぜ投資をするのかを紹介します。

「富裕層の4分の1が年収500万以下」の謎

純金融資産保有額が1億円以上というと、とんでもないお金持ちでめったにいないというイメージがありますが、全世帯に占める割合は2％です。

【2019年 階層別純金融資産保有額】

つまり、50世帯に1世帯は純金融資産を1億円以上持っているというわけです。そう考えると「意外にいるものだな」と思えてきませんか？

そしてここが最重要ポイントなのですが、別のマネー誌のアンケート調査によると、50世帯に1世帯は存在している「資産額1億円以上」のうち、4人に1人は年収500万円以下の会社員なのだそうです。

年収500万円以下の会社員といえば、今、この本を読んでいる方たちの中にも、同じ立場の人が大勢いらっしゃるのではないでしょうか。

「この先、給料が上がる見込みがない」と嘆いているあなたにも、「こんな年収じゃ、とても資産形成なんかできない」とあきらめているあなたにも、富裕層になるチャンスはある、ということです。むろん、年収500万円以下といっても親から高額の遺産を相続していたり、先祖代々の不動産を譲り受けていたりする人も多いのでしょう。

でも富裕層の4人に1人は年収500万円以下と聞いたら、なんだか、やる気が湧いてきませんか。

お金のために働くのではなく、お金に働いてもらう投資を通じて資産形成に励めば、手が届かないわけではない。それが1億円以上の資産を持つ富裕層というステイタスなのです。当然、その結果として、望むならばFIREすることだって可能です。

これからも「お金持ち層」が増え続ける理由

スイスのチューリッヒに本社を置く欧州系金融大手のクレディ・スイスのシンクタンクが2019年に発表したデータによると、100万ドル（約1億円）以上の資産を持つ成人の数が世界で一番多いのはアメリカ、2番目が中国、3番目が日本なのだそうです。

【資産総額100万ドル以上を持つ人の数】

その数は今後も増加する見込みで、2019年時点での日本における総資産額100万ドル以上の人の数は302万人ですが、2024年には516万人と71％増になるのだとか。世界全体でも34％増の見込みが立っていますが、日本の増加率が世界の中でも一番大きいという予測がされているのです。

「資産を持たないと損」は理論的に証明された

今、世界では「お金持ち」と「そうでない人」の二極化が進んでいます。お金持ちはますますお金持ちになり、そうでない人はますますお金がなくて苦労するという格差社会が世界中で顕在化し、社会問題になっています。

その理由を世界中に知らしめたのが、2014年に世界的ベストセラーとなったフランスの経済学者トマ・ピケティ氏の『21世紀の資本』 という本です。
日本語版は728ページ・定価5500円（税別）という難解で高額な本であったにもかかわらず、13万部を超えるヒットとなりました。

この異例の大ヒット本の中核をなす主張がまさに、今後「お金持ち」と「そうでない人」の二極化が進み、その差は大きく開いていく、ということでした。ピケティ氏はそれを次のように表現しています。

【資本収益率(r)と経済成長率(g)の比較】

長期的に見ると、資本収益率（r）は経済成長率（g）よりも大きい。

「r（資本収益率）」とは、株式投資や不動産投資などによる利益、配当、利子、賃料などといった資本からの収入を、その資本の総価値で割ったものです。

「g（経済成長率）」とは、所得やGDPなどの伸び率のことです。

すなわち「r＞g」とは、「資本所得の伸び率は賃金の伸び率を上回る」 ということです。

資本所得は、資産を持っている人（＝資産家）でないと得ることができません。つまり「r＞g」とは、「資産家（＝お金持ち）はより裕福となり、労働でしか富を得られない人は相対的にいつまでも裕福になれない」ことを意味しているのです。

ピケティ氏はその差を埋めるためにはどうしたらいいか、ということについての論を『21世紀の資本』の中で展開しているのですが、それについてはここではあえて触れないこととします。

それより「資産を持っていないと損！」ということが、理論的にも証明されていることに目を向けていただきたいと思います。