新型コロナウイルスの流行「第7波」で高まる岡山県内の医療現場の負荷を少しでも軽減しようと、感染症の専門家有志が「岡山県の医療を守るために、県民のみなさんにお願いしたいこと」と題した動画とチラシを作った。限られた医療資源を必要な人に届けるため、一人一人が感染対策を徹底するよう改めて求めるとともに、緊急性が低い場合は救急外来の受診を控えることなど協力を呼びかけている。
手掛けたのは、市村康典（国立国際医療研究センター医師）▽萩谷英大（岡山大病院医師）▽藤田浩二（津山中央病院医師）▽頼藤貴志（岡山大大学院教授）―の4氏。
動画（約11分）では、県内の病床使用率が6割を超えた現状などを説明。医療従事者が感染したり、濃厚接触者になったりして病院に出勤できないケースも増加しており、入院や手術が制限されるといった通常医療への影響が深刻化することが懸念される、と解説している。
その上で、感染拡大を防ぐために各自でできる対策として、体調が悪ければ休む▽屋内でのマスク着用▽3、4回目のワクチン接種―などを勧めた。受診に関しては、緊急でないなら夜間の救急外来ではなく平日日中の発熱外来を利用することを促し、症状が出ても基礎疾患のない65歳未満は、家庭で市販の解熱剤などを使用することも検討するようアドバイスした。
チラシには同様の対策を掲載。医療逼迫（ひっぱく）が進めば「あなたの大事な方が倒れても、必要な医療が受けられないかもしれません」と訴えている。スマートフォンで読み取ると動画が視聴できるQRコード付き。
いずれも岡山大大学院医歯薬学総合研究科疫学・衛生学分野のホームページで公開している。
