読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。
今回の相談者は、45歳、専業主婦の女性。住宅ローンを組んでから、全然貯金ができていないことに気づいたという相談者。パートで働くことを考えていますが、そのほかにやるべきことは？ 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
子どもが2人いる専業主婦です。
家計を預かり、今までなんとなくやってきました。最近、相続で受け取った800万円のうち500万円を頭金に入れ、マンションを購入し、住宅ローンを組むことになりました。そこでお金の面をいろいろ見ているうちに、全然、貯金ができていないことに気が付きました。
それに気が付くと、このまま住宅ローンを支払いながら、教育費や老後資金などを貯めていけるのか、不安になってしまいました。
住宅ローンの支払いが始まってから、収支は赤字だと思います。子どもが幼稚園に入ったら、パートなどに出て家計を助けられたらとは思っているのですが、そのほかやるべきことを知り、家計を黒字に改善できるようにしていきたいです。
【相談者プロフィール】
・45歳、専業主婦
・夫（45歳、会社員）、長男（小1）、長女（3歳）
・手取り収入（夫）：月収33万2,000円、年間ボーナス約90万円
・預貯金：400万円
・毎月の支出の目安：40万8,000円
【毎月の支出の内訳】
・住居費：12万1,000円（住宅ローン＋管理費+ 駐車場代）
・食費（外食含む）：9万8,000円
・水道光熱費：2万4,000円
・通信費（スマホ3台）：2万円
・生命保険料： 1万3,000円
・日用品代：1万円
・医療費：4,000円
・教育費（長男塾）：2万7,000円
・自動車関連費（維持費）：2万1,000円
・交通費：0円
・被服費：5,000円
・交際費：4,000円
・娯楽費：8,000円
・こづかい：4万円
・その他：1万3,000円
FP：家計状況が分からない場合、大雑把でも、大体でもよいので、支出を書き出してみましょう。多少のズレはあっても、大まかにいくらくらいを使って生活をしているのかが見えます。
ご相談者の場合、毎月7万6,000円と、かなりの赤字になっているという現状が見えました。ボーナスなどがその補填に回るのでしょうから、貯金は全くできていかないことが見えてきます。このままではお金も貯まりませんし、突発的なことが起これば、貯金を減らしたり、最悪、借金を作ることにもなりかねません。確かにこれでは気にされている今後の教育費や老後資金などは、できそうにはありませんね。
住居費が過多。他の支出の削減を
大まかに支出を書き出してみると、住居費の負担が非常に大きいことが分かります。手取り収入の約36%が住宅ローンと管理費、駐車場代となっています。無理なく家計運営をするために、住居費は収入の20～25%ほどにすることが望ましいのですが、それを大幅に超えています。
恐らく、住宅ローンを組む時に、管理費や駐車場代などの支払いを含めて検討しなかったのかな、と思えます。年間では、固定資産税やメンテナンス代もかかってきます。
それでも、その住居に決めて購入したわけですから、支払いが継続できるよう、他の支出で支出のバランスを取っていかなくてはいけません。ざっと見たところ、食費や日用品代、通信費などはもう少し下げられる可能性もあると思います。特に通信費はプランや契約会社の見直しをすることで、簡単に支出額を下げられる費目ですので検討してみましょう。
食費や日用品は、何にいくら使っているか書き出すと無駄が見える
食費や日用品は毎日までいかなくても頻繁にお金を使う費目です。毎日どのようなものを買っているのか思い出すのも大変ですから、2週間や、可能なら一カ月と期間を決めて、その期間だけでもいいので、ざっくり買ったものとその値段を記録してみましょう。
リンゴ1つ98円、マヨネーズ1つ238円、ティッシュ1パック298円……など。細かく記録したほうがよいというわけではありません。基本的には○○スーパーでいくら、○○ドラッグストアでいくら、という程度で構いません。ただ、○○スーパーは取扱商品の幅が広く、お金を使いすぎになっているように感じるなどがあれば、食品、日用品、園芸用品などの分類で記録してみましょう。
すると、徐々に無駄にしてしまった食品が多かった時や、買いだめしすぎて在庫があふれた時など、いろいろなことが見えてきます。そこが改善できる可能性の高いところとなります。
また、明らかな原因がわからなくても、ムダを出さない、買い物をしすぎないという意識も大切です。上手なコントロールにつながるのです。
妻が働くことで、積極的に増収を狙って
お子さんが幼稚園に入ったら働こうと思っているとのこと。収入アップは、支出削減と同様、今のご相談者のご家庭には大きく作用することでしょう。例えば、月に10万円の収入が得られる働き方ができれば、住居費の負担は28％まで軽減されます。やりくり次第では貯金もできるでしょうし、老後など将来の資産形成のために、投資をすることも検討できます。
相続を受け、一時的にお金が増えた時期があったのでしょうが、これから先は自分で頑張って貯めなくては、資産はできません。
お子さんが全員小学校に上がり、留守番に慣れてくると、より働きやすくなります。それを見込んで職場を探してみてもよいでしょう。
現状のままでは、赤字の解消もされず、貯金を減らす一方です。まだ多少の貯金があると思っていても、気が付いたら家計が破綻、などということも、他人事ではありません。動けそうになったら積極的に動き、家計を良い方向に向かせてください。
