五島市民の健康寿命延伸へ連携協定 森永乳業 大川副社長「知見やアイデア生かす」

インタビューに応じる大川副社長=長崎新聞本社

 長崎県の五島市民の健康寿命延伸へ向けて同市と県公立大学法人(県立大)、長崎新聞社、県と包括的な連携協定を8日に締結した森永乳業の大川禎一郎副社長に、健康課題解決などに向けた抱負などを聞いた。
 
 -協定のきっかけは。
 五島市で食と健康に関する取り組みをすると県立大などから呼び掛けがあり、共感した。弊社は1917年に創業し、乳製品や育児用ミルク、機能性表示食品、医療用の流動食など幅広い商品を扱っている。それらの研究開発は母乳の成分の研究などがきっかけ。会社のスローガンは「かがやく“笑顔”のために」。長野県松本市とも同じような協定を結び、健康に関する調査などを行い、成果を挙げている。われわれの知見が生かせると考えた。
 
 -五島市での具体的な取り組みとは。
 県立大と共に、まずは五島の市民がどんな生活を送り、どんな食事をしているのかなどしっかり調べ、整理し(健康寿命延伸に向けて)方向性を決めていきたい。五島の海の幸や海藻などは健康に良い。血圧が高いのはなぜか。郷土料理の味付けが影響しているかもしれない。データを元に、健康増進へのアドバイスや、意識付けをしていきたい。
 
 -腸内環境の大事さが注目されている。長年の研究開発の成果とは。
 弊社は「腸活」に力を入れ、ヨーグルトの整腸効果を損なわないレシピも開発している。血圧、血糖値、中性脂肪の改善に向けたヨーグルトも販売している。ビフィズス菌の効果の一つとして認知機能改善が期待できることも分かった。弊社の知見やアイデアなどが今回の取り組みにマッチし、その成果が九州や全国に広がればと考えている。幅広い世代に関心を持ってもらいたい。

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